税務研究会

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法人税がわからないと一時差異がつかめない!

法人税からアプローチする税効果会計

寺内正夫 著

A5判 196頁
2025年7月刊行
ISBN 978-4-7931-2876-9

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【どんな本?】
税効果会計を理解するためには、
法人税における課税所得の計算構造の仕組みと
別表四及び別表五(一)の機能を
正確に把握する必要があります。

また、「一時差異とは何か?」
「なぜ一時差異が生じるのか?」
「一時差異と永久差異との違いは?」
という疑問は税務会計と企業会計の本質的な違い
を理解しなければ解消されません。

本書では、第1章において企業会計と法人税計算上の資産負債の差異を紐解くことをテーマとして、
法人税の基本的な計算構造や税効果会計で用いる用語等を解説しています。

第2章では、一時差異等が生じる原因となる法人税の各規定の内容を解説し、
具体的な事例を用いて別表四と別表五(一)の記載や仕訳を確認しながら、
税効果会計との関係をわかりやすく説明しています。

【著者紹介】
寺内 正夫 (てらうち まさお)
税理士・中小企業診断士
平成10年大原簿記学校税理士講座専任講師(法人税法担当)。
平成14年税理士法人右山事務所入所。
平成16年税理士登録。
平成22年寺内正夫税理士事務所開設。中小企業診断士登録。
東京税理士会会員相談室相談員。

[主な著書等]
『法人税関係 納税者有利通達の適用判断』清文社
『税理士のための相続税の実務Q&Aシリーズ 事業承継対策』中央経済社 ほか
週刊税務通信「タックスフントウ(奮闘)」連載

主要目次

第1章 税効果会計と法人税の概略
1 税効果会計はなぜ必要なのか?
2 税効果会計の理解に必要な法人税の基礎知識
3 税効果会計の基本概念
4 税効果会計に係る会計処理と法人税の課税所得との関係
5 税効果会計の適用手順
第2章 法人税の個別規定と税効果会計との関係
1 固定資産と税効果会計
・減価償却
・少額減価償却資産・一括償却資産
・減損損失
・圧縮記帳
・特別償却準備金
2 有価証券と税効果会計
3 貸倒れと税効果会計
4 人件費と税効果会計
5 租税公課と税効果会計
6 欠損金と税効果会計
7 繰越税額控除と税効果会計
【参考資料】
1 減価償却資産の償却率等表
2 主な減価償却資産の耐用年数表